「スピリチュアル・マーケット」正しいメディアの見分け方

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　10月17日、東京・両国で「第54回スピリチュアル・マーケット」が開催され、占いやチャネリングなどのスピリチュアル業者が計110のブースを出店しました。ずいぶんと取材規制が厳しくなっていました。主催者の取材対応姿勢から、スピリチュアル・マーケットは、主催者におもねるメディアでなければ誌面で紹介することを許さないイベントだということがわかりました。

■勝手に記事にすると弁護士からご連絡

　「スピリチュアル・マーケット」は、「癒しとスピリチュアル」をテーマに全国10都市で開催されている、スピリチュアル業者の見本市です。入場は有料で、各業者はブースで客から数百円～数千円の料金を取って、占いやヒーリング、カウンセリング、物販などを行います。たいていは、各業者が通常行っているものより短時間だったり簡易な内容だったりするので、ダイジェスト版を通用料金よりは安く提供するお試し版のようなものです。

　17日、このイベントの会場に行くと「撮影禁止」という注意書きが張り出されていました。許可を得れば取材可能のようだったので、藤倉は「フリーライター」の名刺を出して撮影許可を求めましたが、とくだんどこかの雑誌で掲載する予定が決まっているわけでもなかったため、それを理由に断られました。

　撮影ともなれば、会場の秩序にも関わる問題ですから、できないのは仕方ありません。ところが広報担当者とやりとりをしている中で、主催者が写真撮影だけではなく「記事」についても厳しく統制していることがわかりました。

広報「我々は掲載する雑誌を厳しく選んでいますので。もちろん、個人として楽しんでいただく分には自由です」

藤倉「個人として楽しむのが自由なら、その個人がそれをどこで書こうが自由でしょう」

広報「個人として入場された場合でも、雑誌などで記事にされる場合は、事前にご連絡をいただくということにしています。会場で聞いた話などを雑誌に勝手に載せることがあれば、こちらから弁護士を通じてご連絡が行くことになります」

藤倉「こうして公然と開催しているイベントの中身について、将来にわたってまで、自由に文章にすることを許さないというのは、不当な主張だということはわかります？」

広報「わかりますが、メディアの方には、東洋経済さんなども、スピリチュアルを産業として育てていくという趣旨をご理解いただいて掲載していただいています」

　写真撮影どころか、文章にする際にも許可がいる上に、「スピリチュアル産業を育てる」という趣旨に賛同しないといけないようです。

　彼らが公の場で自由に文章にすることは許さないとしているのは雑誌に関してのみで、ブログだのtwitterだので個人が書く分には自由だとのこと。ということは、雑誌に載るスピリチュアル・マーケットの記事は、原則として公正な記事ではないことになります。メディアが公正であるためには、何者からも自由であることが大前提ですが、自由に記事を載せると弁護士が出てきちゃうわけです。

　ならばネット情報の方が信用できるのかというと、当然そんなことはありません。業者や“信者”が“自由に”、偏った意見や情報を書いている場合があるからです。とりえあずネットのことは置いておいて、雑誌を中心とした紙媒体の記事の信頼性について説明します。

■提灯記事の実例『週刊東洋経済』

　『an・an』2010年3月3日発売号「スピリチュアルBOOK」など、女性向け情報誌などが無批判な提灯記事を書くのはもはや手の施しようがない病気です。しかし前出の広報担当者のコメントに出てきた『週刊東洋経済』となると、女性誌の提灯記事とは少々影響力が違うかもしれません。同誌に掲載された記事は、こんな内容でした。

【週刊東洋経済 2009年12月12日発売号】集まるのには理由（わけ）がある－－アゴラ百景　第６７回－－ネットより現場！　人気のスピリチュアルの見本市
（略）
　スピリチュアル・マーケット（通称スピマ）は、全国の各都市でほぼ毎週開催されている癒やしとスピリチュアルの見本市だ。占いやヒーリング、チャネリング、オーラ写真、パワーストーンなどがスピマ限定の低価格で体験できる。
（略）

出展者が多数集まるため 不良業者は淘汰される

　（略）運営アドバイザーの村上浩美さんはこう解説する。

　「目に見えない心のサービスだからこそ、出展者と来場者が顔を合わせ、安心と信頼の下でサービスを提供することが重要なのです。会場を壁で仕切ったり、薄暗くしたりしないのも同じ理由です」

　出展者が多数集まることで、高額な料金を取るような業者が淘汰されるというメリットもある。
（略）
（フリーライター：内藤孝宏）

　高額な料金を取る業者が淘汰され得るのは、飽くまでもイベント会場内での料金設定についてのみです。出店している業者が通常の活動でどのような商売をしているかは別問題です。

　たとえば藤倉が訪れた17日のスピリチュアル・マーケットの出店業者の中にも、会場では20分3000円でセラピーを行っていた団体が「1日（3時間）」で2万5000円、「2日間（16時間）」で14万円といった講座のチラシを配布しているケースもありました。また別の業者は、波動測定器での測定を会場で1000円で提供していましたが、ウェブサイトを見ると30万円以上の値段で宝石を販売しており、「これを買ったら結婚できた」「病気がよくなった」などとする体験者の声を掲載していたりします。

　いくらイベント会場内での価格設定が「淘汰」を経ていたとしても、そこにいる業者がまともである保証はどこにもありません。にもかかわらず週刊東洋経済の記事は、不良業者自体が淘汰されているかのような内容になっています。

『an・an』を紹介する
スピリチュアル・マーケット公式サイト

■誰でもわかる“提灯記事”の見分け方

　この週刊東洋経済の記事は、17日のスピリチュアル・マーケット会場で主催者が客に閲覧させており、ウェブサイトでも言及していました。もちろん『an・an』も同様であることはいうまでもありません。いずれも、事実上の主催者公認記事というわけです。

　公然とイベントを開催しておきながら、写真撮影ばかりか文章でのリポートまで規制する主催者もちょっとおかしいと思いますが、それに屈したり無批判に流されてしまうメディア側の問題の方がより重大です。

　取材を受ける側がどのような条件を出そうが自由です。たとえおかしな内容であろうとも、条件を出す権利はあります。その条件を受け入れるかどうかは、メディア側の責任です。このイベントに限って言えば、主催者の許可のもとで行われる取材は、その記者やメディアが、メディアとしての公正さを失わせるような取材条件を受け入れたことを意味します。

　スピリチュアル・マーケットに関しては、主催者の許可を得て書かれた記事は全て、信頼するに値しません。これがどんなに権威あるメディアに掲載されたとしても、です。わかりやすくていいですね。

　具体的には、主催者が記事でコメントを寄せていたり、明らかに出店業者たちが納得ずくで写っているような写真が掲載されている記事は、主催者の許可の下での取材だと考えて差し支えないと思います。これに加えて、主催者が会場で展示するなど、事実上「公認記事」として扱っているようであれば、主催者の許可を得て掲載された記事か、少なくとも主催者が喜ぶようなことしか書いていない記事でしょう。

　もちろん、本紙のこの記事は、主催者に無断で勝手に書きました。どうせ雑誌じゃないし。